新たな近所づきあいのネットワークを担う地域SNSについて日本経済新聞にコメントが掲載

同区内や800m以内など、ごく狭い地域をターゲットにした比較的新しい地域SNSを本サイトでも「新興地域SNS」として何度かご紹介してきました。

新たな「ご近所づきあい」のネットワークとしてこうした地域SNSが使われ、自治会や町内会など既存の組織には参加しづらいと考える若い世代にも広く受け入れられているとする記事が、2018年1月5日付の日本経済新聞に掲載されています。

記事によると、こうした新しい地域SNSはこれまでの組織に比べてインターネットをフルに活用し、手間や自治会費を削減してしがらみのない運営方式となったため、兵庫県芦屋市の280世帯の地区で自治会加入率が5割に達し子供会などのイベントも活発に行われているとのことです。これまでにも本サイトで紹介した地域SNSのPIAZZAやマチマチも紹介されています。

またこの記事では、「働き方だけではなく地域社会においてもこれからは『複属』の時代になる」という地域SNS研究会事務局庄司昌彦（国際大学GLOCOM准教授／主任研究員）のコメントも掲載されています。

日本経済新聞に掲載された記事全文はこちらからお読みいただけます。

また、COMEMOにはこの記事に関連した庄司による投稿があります。『複属の時代でも「こぼれ落ちるもの」と「こぼれ落ちること」』と題されたこの投稿には、『複属』化する時代にあっては、有志をつなぐものである地域SNSからこぼれ落ちる人に着目することの重要性や、ネットワークから意図的にこぼれ落ちる人を許容することの重要性について指摘しています。

COMEMOへの投稿はこちらからお読みいただけます。